複数のシステムやデータを接続したり、組み合わせて運用したりする場合でも動作することをいう。
日本国内では、どのメーカーの電気製品の電源プラグをどこの家庭のコンセントに差し込んでも使用することができる。この場合、電源プラグとコンセントの間に相互運用性があるという。同様にeラーニングでは、あるLMSで複数ベンダーのコンテンツを実行できる、あるいは、あるコンテンツを複数ベンダーのLMSで実行できる状態を「LMSとコンテンツの間に相互運用性がある」という。相互運用性のある製品の数が多くなれば、利用者は製品の組み合わせを気にすることなく、自分の目的やコストに適した製品を自由に選択することができる。また、ベンダーは相互運用性を満たした上で、さらの付加価値のある製品を販売することで、新たな市場を狙える。
相互運用性を確立するには、相互のシステムやデータの間の、インターフェースややり取りするデータ項目を取り決める必要がある。このような取り決めが標準規格で、標準化団体が標準規格を取り決めている。標準化団体には、対象となるシステムの開発ベンダーや利用者が参加する標準化コンソーシアム、国の代表が参加する国際標準化機関などがある。標準規格によって相互運用性を確立するためには、必要な機能が十分に満たされていることはもちろん、制約条件を多くしないことが必要である。しかし、機能を高めることと制約条件を少なくすることは相反する場合が多く、これが標準規格を決める際の技術課題となる。また、標準化団体に参加するベンダーや国は、自らが有する技術や内部規格を標準規格として認めさせようとするので、参加者の間での利害調整が必要となる場合もある。

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