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- e-Book
電子化された情報のこと。携帯電話をはじめとする情報携帯端末の画面上で読めるデジタル化された情報群を指す。日本では小説のようなアミューズメントコ ンテンツの電子化イメージが強いが、e-Book先進国では、科学論文、書籍、マニュアル類など業務や研究に活用するコンテンツの活用や新しい産業として の発展が期待されている。電子ブックリーダーは、各社から発売されているが、独自の規格を利用していたため、互換性がなく普及に足かせとなっていた。近年 ソニーが、大手出版各社で組織されるInternational Digital Publishing Forumが推奨するEpub形式を受け入れるなど、各社の独自形式からオープン化への動きが進んできている。また、米アマゾン社が2007年に発売した 電子ブックリーダー「Kindle（キンドル）」は、米国内で爆発的な売り上げを記録するなど、今後の電子ブック業界の発展が注目される。
書籍情報の電子化に早くから取り組んでいるアメリカなどでは、電子化された専門書やマニュアルをエンタープライズ・ナレッジ・プラットフォームに搭載 し、検索エンジンで業務に必要な情報を提供するサービスもある。e-Bookは狭義のeラーニングのコンテンツと非構造化情報のコンテキストとの中間に位 置する専門知識の提供手段であり、将来は発展可能性のあるビジネスモデルである。韓国の行政機関ではeラーニングの重要な発展分野として注目している。
【関連用語】 エンタープライズ・ナレッジ・プラットフォーム、コンテキスト
- e-Japan戦略
すべての国民が情報通信技術を活用できる日本型IT社会を実現するための構想で、2000年9月21日に森喜朗首相(当時)が所信表明演説で打ち出し た。 全国民がITのメリットを享受できる社会を実現し、それによって産業分野での国際競争力の強化や経済構造の改革、国民生活の利便化などを成功させること を目的に、国家が中心となって情報技術の普及に取り組み、高速で安価なインターネット通信網の整備などにより、2005年までに世界最先端のIT国家とな ることを目指した。具体的な目標は、
2001年＝すべての国民が安価でインターネットに常時接続することを可能にする
2002年＝電子商取引の制度基盤と市場ルールを整備する
2003年＝電子政府を実現する
2005年＝米国水準を上回るIT技術者の確保ができるよう人材育成を強化し、同時に超高速アクセスが可能なインターネット網を整備する
――など。
【関連用語】 e-Japan戦略Ⅱ
- e-Japan戦略Ⅱ
「2005年までに世界最先端のIT国家となる」ことを目指したe-Japan戦略に続き、「2006年以降も世界最先端であり続ける」ことを目標に掲げるIT戦略で、2003年7月に発表された。
e-Japan戦略から2年半、各種施策を実施してIT基盤が整備されてきた第１期を受け、第２期IT戦略として、IT利活用のための方策を示した。 「社会全体が元気で、安心して生活でき、新たな感動を享受できる、これまで以上に便利な社会」の実現に向け、医療、食、生活、中小企業金融、知、就労・労働、行政サービスの「先導的取り組み７分野」の推進と、新たなIT社会基盤を整備するための方策などが盛り込まれた。
【関連用語】 e-Japan戦略
- ｅＬＣ
特定非営利活動法人日本イーラーニングコンソシアムの略称。呼称は「エルク」。
【関連用語】 日本イーラーニングコンソシアム
- eLP資格制度
日本イーラーニングコンソシアムが実施する「eラーニングプロフェッショナル」（e-Learning Professional）資格制度。日本でのeラーニングの速やかな普及と、企業や高等教育の現場での有効な活用促進のため、ユーザー、ベンダー双方の eラーニングプロフェッショナルの育成を目指している。
基礎となる『eLPベーシック』、7つの職種で構成される『eLPプロフェッショナル』、更に上位資格の『eLPシニア』、『eLPマイスター』で構成されている。
資格取得のための研修コースはeラーニング戦略の策定から学習の実施、評価に関する実務面まで、系統的、継続的に構成されており、研修コースに参加することでeラーニングに関する最新の知識、スキルを習得できる。
【関連用語】 日本イーラーニングコンソシアム
- e-Learning（eラーニング）
パソコンとインターネットを中心とするIT技術を活用した教育システムをeラーニングと呼ぶ。米国をはじめとして世界各国で研究が行われていた CAI（Computer Aided Instruction＝コンピュータの支援による教育）は、当初、教材をCD-ROMなどで配布する形体が主流だったが、配布コスト、配布後の内容修正 の困難さ、学習進捗の一括管理の難しさなどの問題があった。
その後、インターネットの普及や企業内ネットワークの広がりによって、教材をインターネットで配信する「WBT」（Web Based Training）や、学習者のコンテンツ管理やスキル目標の設定、学習の進捗状況などを一元的に行う「LMS」（Learning Management System＝学習管理システム）を使用したシステムが主流になってきた。
講師と学習者が教室に集まる集合教育は時間や場所が制約されるが、ネットワーク化の進展によって、コンピュータとネットワークさえあれば、そうした制約を受けず、いつでもどこでも学ぶことができるという大きなメリットを獲得した。
その他のeラーニングのメリットとしては、以下の点がある。
・講師の質の違いに学習者が影響されない
・個々の学習進捗状況に合わせて、何度でも繰り返し学習ができる
・学習者の理解度に合ったきめ細かな学習の設定ができる
・最新の内容を早く、安価に配信できる
・多くの学習者に同一の教材を一律に提供することができる
・職場を離れずに学習できるので、集合研修より時間・間接コストの削減ができる
しかし、集合研修がすべてeラーニングに置き換えられるわけではない。ブレンディッド・ラーニング（Blended Learning）と呼ばれるeラーニングと集合研修を組み合わせた学習形態は、eラーニング単独の場合より教育効果が高いという例が多く報告されてい る。eラーニングに適した学習と適していない学習を見極めて、それに応じた学習の形態や方式を使い分けることが重要になる。また、eラーニングは、特に企 業で、教育ツールとしてだけでなく、ナレッジマネジメントやパフォーマンス・サポートのインフラとしても期待されている。
【関連用語】 ＬＭＳ、ブレンディッド・ラーニング、ナレッジマネジメント、パフォーマンス・サポート
- e-Learning World
国内最大のeラーニング専門イベントで、日本イーラーニングコンソシアムが特別協力している。毎年7月下旬～8月上旬の水・木・金曜の3日間、開催される。来場者数は3万人前後で、150以上の企業・団体が出展する。
併催イベントに、政府・関係省庁、海外ゲストによる「基調講演・特別講演」、eラーニングを対象とした国内唯一の賞「日本e-Learning大賞」の 選考と表彰、eラーニング活用事例や運用、システム技術の紹介からビジネス動向まで、最新の情報を提供するカンファレンス（e-Learning Conference）がある。
【関連用語】 日本イーラーニングコンソシアム
- ERP（Enterprise Resource Planning）
人材、資産、情報など企業内の様々な経営資源を有効利用し、統合的に管理、最適に配置する経営手法のこと。国内外のシステムベンダーがERPのためのパッケージソフトウェアを発売している。
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